管業 建築・設備 問11：建築構造

屋上防水は雨漏りを防ぐ重要な設備で、マンションの修繕積立金の主要な使途の一つです。主な防水工法にはアスファルト防水、ウレタン塗膜防水、シート防水などがあります。修繕時に既存防水層の上から新しい層を重ねる「かぶせ工法」は廃材削減・工期短縮が特長です（ア：正）。防水層のふくれは放置すると破断・漏水につながるため補修が必要です（エ：誤）。よって正答はアです。

屋上防水の各工法の特性と修繕方法を整理します。改修時のかぶせ工法（オーバーレイ工法）は既存層を撤去せずに新たな防水層を形成するため、廃棄物削減・工期短縮・工事中の居住者への騒音低減が可能です（ア：正）。アスファルト防水は熱工法・トーチ工法・常温工法があり、耐用年数は15〜20年程度で大型マンションでも現在も広く採用されています（イの「ほとんど採用されていない」は誤り）。歩行用屋上では防水層の上に保護コンクリートや保護モルタル、タイルなどの保護材が必要であり、非歩行用仕様のみでは人の歩行荷重・紫外線・機械的損傷に対応できません（ウ：誤）。防水層のふくれは、施工時の水分残留やスラブからの水分蒸発により防水層が基材から浮き上がる現象で、放置するとふくれ部分の破断・漏水につながります（エ：誤）。

屋上防水は管業試験の長期修繕計画との関連で最頻出項目の一つです。国土交通省「マンションの修繕積立金に関するガイドライン」（2021年改訂版）では、屋上防水の修繕工事を12年周期の大規模修繕工事の主要項目としています。アスファルト防水の改修では、かぶせ工法（保護層を撤去後に新防水層を施工する部分かぶせ、または全面かぶせ）と撤去工法（既存防水層を完全撤去後に新設）の選択が修繕費用に大きく影響します。かぶせ工法のコスト優位性は、1回目の改修では廃棄物量・仮設足場・工期が削減できますが、2回目の改修以降は防水層の重量増加により構造荷重が増し、撤去工法を選択せざるを得ないケースがあります。防水工事の仕様選定では①歩行用か非歩行用か、②断熱防水か否か（断熱材入り防水は熱橋対策に有効）、③脱気工法（通気緩衝シートを使った水蒸気逃がし）の採用有無が重要です。脱気工法はふくれ防止に有効で、既存スラブに水分が多い改修工事では標準採用されます。管業試験では「防水工法の種類と耐用年数」「かぶせ工法の特徴」「大規模修繕計画との関連」が繰り返し出題されており、修繕積立金ガイドラインの数値（1m²当たりの修繕費単価目安）とセットで学習することが合格への近道です。