ITパスポート 令和7年度 問54｜AIに関する問題

答えは a（30） です。

もともとの作業時間を全部で「100」とします。グループAが60、グループBが40の時間でした。

AIを入れたら、Aは半分になって60→30に。Bは変わらず40のまま。

合計は 30＋40＝70 になりました。100が70になったので、減ったのは30。だから30%短縮です。

👉 覚え方：「半分になるのは“Aの60”だけ」。60の半分＝30が浮く＝全体の30%減。

ほかの選択肢：b40・c50・d60は「Bも減った」と勘違いしたり、Aだけで計算したりすると出てくるひっかけ。

なぜこれが正解か

正解は a（30）。導入前の全体時間を100とすると、構成比はA＝60、B＝40。

• グループA：50%短縮 → 60×0.5＝30
• グループB：変化なし → 40
• 導入後の合計＝30＋40＝70

短縮率＝(100−70)/100＝30%。

各選択肢の解説

• b 40：Aの短縮幅(30)とBの比率を取り違えるなどの誤計算。
• c 50：「Aを50%短縮」の“50”をそのまま答えにした早とちり。
• d 60：Aの占める割合60をそのまま答えにした誤り。

覚え方・ひっかけ注意

件数（800件・200件）は時間比に直接効かないのが最大の罠。短縮率は“件数”ではなく“時間の構成比（60:40）”で計算する。「半分になるのはAの60だけ＝全体の30が浮く」と捉えれば即答できる。

理論的背景

本問はアムダールの法則（Amdahl's Law）の実践的応用問題である。アムダールの法則とは「システム全体の性能向上は、改善された部分の処理割合によって上限が決まる」という原理で、並列コンピューティングや業務改善の費用対効果分析に広く応用される。

本問の計算は以下の通りとなる。AI導入前の全体時間を100とすると、グループAは全体の60%なので60、グループBは40%なので40の時間を占める。AI導入後、グループAの処理時間が50%短縮されるので60×0.5=30に短縮、グループBは変化なしで40のまま。AI導入後の合計時間は30+40=70。短縮割合は(100-70)/100=30%（正解a）。

グループAは件数では全体の80%（800/1000件）を占めるが、時間ベースでは60%しか占めない。これはグループAの1件あたり処理時間がグループBより短いことを示しており、AIによる支援効果も「件数」ではなく「時間」ベースで評価する必要がある。この点が本問の核心的な思考要素である。

実務での使われ方

コールセンターへのAI導入は現在進行形の実務課題であり、音声認識AIによるリアルタイム回答候補提示は「エージェントアシストシステム」として多くの大手コールセンターで採用されている。典型的な効果指標としてAHT（Average Handling Time：平均処理時間）の削減率が使われ、20〜40%の削減事例が報告されている。

本問の設定に近い技術は、音声認識エンジン（Google Speech-to-Text・Amazon Transcribeなど）とナレッジベース検索を組み合わせたシステムで実現される。オペレーターが返答を考える思考時間・検索時間がAIによって短縮される一方、AIが対応を誤った場合の修正対応や複雑なクレーム処理など、グループBのような「AIが苦手な問合せ」は短縮効果が得られない。この非均一な改善効果をシミュレーションするのが本問の実務的意義である。

試験での位置づけ

ITパスポートの計算問題は3つの分野のどれにも出題される。本問はマネジメント系の問題で、AI活用の効果測定という形で「AI・データ活用」「プロジェクト管理（パフォーマンス評価）」「算数的計算」を組み合わせた複合問題であり、近年のシラバス改訂でAI関連の出題比率が高まった傾向を反映している。本問のようなシンプルな割合計算は、確実に得点したい問題だ。

上位資格（基本情報技術者・応用情報技術者）では、アムダールの法則を用いた並列処理の性能計算（スピードアップ率）、ボトルネック分析、キャパシティプランニングなど、より抽象度の高い応用が求められる。

選択肢の発展補足

誤答のbの40%を選んだ受験生は、グループAが「件数ベース80%」と「時間ベース60%」を混同した可能性が高い。アムダールの法則の本質は「改善できる部分の時間的割合が重要」であり、件数ベースの割合は性能向上の計算に直接使えない。cの50%は「グループA全体が半分になった」と誤認した場合に選びがちな選択肢で、「グループAの処理時間の50%短縮」と「全体に占めるグループAの時間割合60%」を掛け合わせて初めて全体短縮率の算出に入れる必要がある。実務でもAI導入の費用対効果を「件数処理能力の向上」だけで語ってしまい、実際の工数削減効果を過大評価するケースが後を絶たず、本問はその思考の落とし穴を問題化している。