問題
コンクリート壁に金属管を取り付けるとき に用いる材料及び工具の組合せとして,適切な ものは。
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答え合わせ
- ア
- イ
- ウ
- エ
自信の3択
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解説
コンクリート壁に金属管を取り付ける標準手順は「振動ドリルで下穴→カールプラグ(樹脂製アンカー)を埋め込み→木ねじでサドル(管を支える金具)を固定」の4点セット。選択肢イ「サドル,振動ドリル,カールプラグ,木ねじ」がこの手順に必要な部材・工具をすべて含んでおり適切(正答イ)。ア・ウ・エはステープル(本来は木材・軽量壁用の留め具)やホルソ(大径の貫通穴あけ用)、コンクリート釘・ボルトなど、コンクリート壁への金属管取り付けの標準工程に含まれない要素が混じっているため不適切。
コンクリート壁への金属管取り付けに使う材料・工具の組合せを選ぶ問題(正答イ)。正しい施工手順と部材:①振動ドリルでコンクリートに下穴をあける、②カールプラグ(プラスチック製アンカー)を下穴に差し込む、③木ねじでサドル(管支持金具)をカールプラグにねじ込んで固定する、④サドルに金属管を通して固定。イの「サドル,振動ドリル,カールプラグ,木ねじ」はこの4手順の部材・工具と完全に一致する。他の選択肢の問題点:ア「カールプラグ,ステープル,ホルソ,ハンマ」→ステープル(木材・軽量壁用の留め金具でコンクリートには不適)とホルソ(大径の貫通穴あけ用で取り付け作業には使わない)が混入。ウ「たがね,コンクリート釘,ハンマ,ステープル」→たがねはコンクリートを削る/割るはつり工具、コンクリート釘の直接打込みは金属管の標準固定法ではない。エ「ボルト,ホルソ,振動ドリル,サドル」→振動ドリル・サドルは正しいが、ボルト・ホルソはこの用途では使わない部材。
本問はコンクリート壁への金属管施工に必要な材料・工具の組合せを問う実技知識問題。
【コンクリート壁への金属管施工手順】
1. 振動ドリル(コンクリートドリル)でコンクリートに下穴を開ける
2. カールプラグ(コンクリートアンカー、プラスチック製)を下穴に差し込む
3. サドル(管支持金具)をカールプラグにネジ留めして固定
4. サドルに金属管(鋼製電線管・E管・C管)を通して固定
【各材料・工具の用途整理】
- カールプラグ:コンクリートのネジ穴として機能する樹脂製アンカー。木ネジや木ではネジが効かないコンクリートに、ネジ固定点を作る部材(正答の組合せに含まれる)
- サドル:金属管を壁に固定する金具(C形・一文字形等の種類がある)(正答の組合せに含まれる)
- 振動ドリル:コンクリートに下穴をあける電動工具(正答の組合せに含まれる)
- 木ねじ:カールプラグにねじ込んでサドルを固定するねじ(正答の組合せに含まれる)
- ステープル:U字型の留め金具。木材・軽量壁のケーブル固定に使い、コンクリート壁の金属管固定には使わない
- ホルソ(ホールソー):大径の貫通穴(電線管を壁・床を通す穴等)をあける工具。壁への「取り付け」作業自体には使わない
- たがね:鋼製の棒状工具で、ハンマーで叩いてコンクリートや石材を割る(はつる)作業に使う。金属管取り付けには直接使わない
- コンクリート釘:コンクリートに直接打ち込む釘。専用の打込み工具が必要で、サドル固定の標準工法ではない
- ボルト:一般的な締結具だが、コンクリート壁への直接固定にはアンカーボルト等の専用部材が必要で、本問の標準的な組合せには含まれない
【電気工事における取り付け部材の体系】コンクリート・ブロック(カールプラグ+木ネジ)、木材(木ネジ直接)、鉄骨(スプリングナット+ボルト)、アルミ・薄鉄板(プラグアンカーまたは自穿孔アンカー)など、下地材別に適切なアンカー・支持材の組合せがある。
【電験三種・第一種への展開】第一種電気工事士の技能試験では金属管工事の実技が出題される。施工図通りにサドル・ロックナット・絶縁ブッシング等を使って適切に施工できることが求められる。電験三種では施工方法より設備設計・法規の理解が問われるが、電技解釈の施工方法の規定(電線管の種類・支持間隔・屈曲半径等)は学習範囲に含まれる。
- 電気設備に関する技術基準を定める省令e-Govで原文を読む
出典と作り方
本問は一般財団法人 電気技術者試験センターが公表した過去の試験問題です(同センターの公式FAQにより教育目的での利用は許諾・使用料不要。図・写真も同センターの公表問題から掲載)。解説は合格ナビが作成しています。 根拠・出典:出典:令和5年度上期(午前) 第二種電気工事士 学科試験 問13(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。
執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づき、段差のある3段階の解説を作成しています。

