電験三種
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

電験三種 令和4年度下期 機械 問7|電気機器(同期機)

問題

電験三種 | 機械 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-10-29

次の文章は,交流機における電機子巻線法に関する記述である。電機子巻線法には,1 相のコイルをいくつかのスロットに分けて配置する (ア) と,集中巻がある。 (ア) の場合,各極各相のスロット数は (イ) となる。 (ア) において,コイルピッチを極ピッチよりも短くした巻線法を (ウ) と呼ぶ。この巻線法を採用すると, (エ) は低くなるが,コイル端を短くできることや, (オ) が改善できるなどの利点があるため,一般的によく用いられている。上記の記述中の空白箇所(ア)~(オ)に当てはまる組合せとして,正しいものを次の

キーボード:1〜5で選択・Enterで次へ

タップするとすぐ答え合わせ

答え合わせ

正解は 1
  • 1
  • 2
  • 3
  • 4
  • 5

自信の3択

えらぶと、この端末に記録します(登録はいりません)

解説

電験三種「機械」の「電気機器(同期機)」に関する問題(令和4年度下期 問7)。正答は(1)です。

【基本公式】巻線係数kw=kd(分布係数)×kp(短節係数)≦1。

正答(1)「分布巻 2以上 短節巻 誘導起電力 電圧波形」の根拠:

(ア)分布巻:1相のコイルを複数スロットに分けて分布させる巻き方(集中巻と対比)。

(イ)2以上:各極各相のスロット数q>1→分布巻の定義。

(ウ)短節巻:コイルピッチ<極ピッチ→コイル端が短くなる(全節巻と対比)。

(エ)誘導起電力:短節巻を採用すると巻線係数kp<1→誘導起電力がやや低下する。

(オ)電圧波形:短節巻→特定次数の高調波を抑制→電圧波形が改善される。

【電気機器(同期機)電機子巻線法の解法と要点】(令和4年度下期 問7)

【基本公式・定義】

(ア)分布巻:1相のコイルを複数スロット(q≥2個)に分布。

対比:集中巻(1スロットに集中)

(イ)各極各相のスロット数q:分布巻→q≥2

(ウ)短節巻(short pitch winding):コイルピッチτc<極ピッチτp。

対比:全節巻(full pitch winding):τc=τp

(エ)短節巻の欠点:短節係数kp=sin(πτc/(2τp))<1→誘導起電力が低下。

(オ)短節巻の利点:特定次数(n次)の高調波をnτc/(2τp)が1/2になる値で消去可能→電圧波形改善。

【選択肢(1)の確認】

(ア)分布巻、(イ)2以上、(ウ)短節巻、(エ)誘導起電力(低下)、(オ)電圧波形(改善)

→全て定義と一致→正答(1)

【電気機器(同期機)電機子巻線法の深層解析と電験三種合格戦略】(令和4年度下期 問7)

【核心論点と正答根拠】

(ア)分布巻、(イ)q≥2、(ウ)短節巻、(エ)誘導起電力↓、(オ)電圧波形改善→(1)正答。

【巻線係数の定量計算】

分布係数kd=sin(qπ/(2×n_phase))/(q×sin(π/(2×n_phase×P)))

※q=各極各相スロット数、P=極対数、n_phase=相数(3相では3)

短節係数kp=sin(π×τc/(2τp))(τc:コイルピッチ、τp:極ピッチ)

例:q=3、τc/τp=5/6の場合:kd≒0.960、kp=sin(5π/12)≒0.966→kw=0.927。

【高調波の消去設計】

n次高調波の短節係数:kpn=sin(n×π×τc/(2τp))

例:τc/τp=5/6→kp5=sin(5×5π/12)=sin(25π/12)→特定の5次高調波を消去。

分布係数:q=3→3次高調波をほぼ完全消去(3相の和がゼロになる)。

【分数スロット巻線(フラクショナルスロット)】

q<1(スロット数/極数が整数でない)→特定用途に高調波特性最適化。

PMSM集中巻(q=0.5等):短い端部・小型化・低銅損。EV・工具に多用。

電験二種:同期機の電機子反作用と巻線係数の精密計算が出題。

この問題の根拠出典:令和4年度下期 第三種電気主任技術者試験 機械(一般財団法人 電気技術者試験センター)
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和4年度下期 第三種電気主任技術者試験 機械(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-10-29)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。