第一種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第一種電工 平成30年度 問14|電気機器・蓄電池・配線器具

問題

第一種電工 | 電気機器・蓄電池・配線器具 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-14

写真に示すものの名称は。

問題の写真(出典: 平成30年度 第一種電気工事士 学科試験 問14/電気技術者試験センター)

図・写真の中の記号が イ・ロ・ハ・ニ のときは、選択肢の ア・イ・ウ・エ に順に対応します(試験の問題用紙の表記)。

図の出典:平成30年度 第一種電気工事士 学科試験 問14(一般財団法人 電気技術者試験センター)

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答え合わせ

正解は イ
  • ア
  • イ
  • ウ
  • エ

自信の3択

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解説

写真は、天井から吊りボルトで吊り下げた金属製の四角い管で、つなぎ目にボルトで締めた接続部があり、途中で直角に曲がっている。これは中に銅やアルミの太い導体(バー)を収めた「バスダクト」で、ビルや工場の幹線のように大きな電流を流す所に使う。

金属ダクトはふた付きの箱に電線を入れるもの、トロリーバスダクトは下面に溝があってクレーンなどの集電子が走るもの、銅帯は平たい銅の板。正答はイ。

バスダクトは、銅又はアルミニウムの帯状の導体(ブスバー)を絶縁物で支持し、金属製のダクトに収めた幹線用の配線材である。大電流を少ないスペースで送れるため、ビルの幹線や工場の配電、変圧器から配電盤までの接続などに使われる。

写真の特徴は、(1) 天井から吊りボルトで支持されている、(2) ダクトどうしを接続部のボルトで締め付けてつないでいる、(3) エルボ(曲がり)の部品で向きを変えている、の3点で、バスダクトの外観に当たる。

ア 金属ダクト:ふたの付いた鋼板製の箱の中に絶縁電線を多数収めるもの。導体はダクトに組み込まれていない。

ウ トロリーバスダクト:下面に開口部(溝)があり、移動するトロリー(集電子)で電気を取り出す。天井クレーンや移動機器に使う。

エ 銅帯:接地や母線の接続に使う平たい銅の板そのもの。

正答はイ。

【見分け方】写真鑑別では「中に何が入っているか」と「外形の特徴」で区別する。

・バスダクト:導体(ブスバー)がダクトと一体で組み込まれた製品。外形はすっきりした角形で、ユニットどうしは接続部(ジョイント)のボルトで締める。曲がりはエルボ、分岐はティーなどの専用部品を使う。写真のように吊りボルトで天井から支持する姿が典型。

・金属ダクト:ふた付きの鋼板の樋(とい)で、中に絶縁電線やケーブルを敷き並べる。ふたを外すと電線が見える。

・トロリーバスダクト:下面に長い溝があり、トロリーが中を走って集電する。移動する負荷に給電するための特殊なもの。

・銅帯:板状の銅そのものでダクトの形はしていない。

【施工の決まり(電気設備技術基準の解釈 第163条 バスダクト工事)】

・ダクト相互及び電線相互は、堅ろうに、かつ電気的に完全に接続する。

・造営材に取り付ける場合、支持点間の距離は3m以下(取扱者以外の者が出入りできないように措置した場所で垂直に取り付ける場合は6m以下)。

・換気型を除き、終端部は閉そくし、内部にじんあいが侵入しにくいようにする。

・湿気の多い場所又は水気のある場所では屋外用バスダクトを使い、内部に水がたまらないようにする。

・使用電圧300V以下はD種接地工事、300Vを超える場合はC種接地工事(接触防護措置を施せばD種でよい)。

・バスダクトは JIS C 8364「バスダクト」に適合するものを使う(同条第2項)。

【試験での出方】写真で名称を問う形のほか、「バスダクト工事の支持点間距離」「接地の種類」を問う形でも出る。ケーブル工事の2m、バスダクト工事の3m、金属ダクト工事の3mのように、工事方法ごとの支持点間距離を組で整理しておくとよい。正答はイ(バスダクト)。

この問題の根拠条番号はe-Govの本文と機械で照合しています(2026-09-13)。照合の方法
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:平成30年度 第一種電気工事士 学科試験 問14(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。