問題
次の文章は,「電気設備技術基準の解釈」における地中電線と他の地中電線等との接近又は交差に関する記述の一部である。 低圧地中電線と高圧地中電線とが接近又は交差する場合,又は低圧若しくは高圧の地中電線と特別高圧地中電線とが接近又は交差する場合は,次のいずれかによること。ただし,地中箱内についてはこの限りでない。 a) 地中電線相互の離隔距離が,次に規定する値以上であること。 ① 低圧地中電線と高圧地中電線との離隔距離は, (ア) m ② 低圧又は高圧の地中電線と特別高圧地中電線との離隔距離は, (イ) m b) 地中電線相互の間に堅ろうな (ウ) の隔壁を設けること。 c) (エ) の地中電線が,次のいずれかに該当するものである場合は,地中電線相互の離隔距離が,0 m以上であること。 ① 不燃性の被覆を有すること。 ② 堅ろうな不燃性の管に収められていること。 d) (オ) の地中電線が,次のいずれかに該当するものである場合は,地中電線相互の離隔距離が,0 m以上であること。 ① 自消性のある難燃性の被覆を有すること。 ② 堅ろうな自消性のある難燃性の管に収められていること。 上記の記述中の空白箇所(ア)~(オ)に当てはまる組合せとして,正しいものを次の(1)~(5)のうちから一つ選べ。
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答え合わせ
- 1
- 2
- 3
- 4
- 5
自信の3択
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解説
この問題は,電圧の異なる地中電線どうしが接近・交差するときの施設方法を問う穴埋め問題です(令和5年度上期 問6)。低圧と高圧は0.15m以上,低高圧と特別高圧は0.3m以上離すのが基本で,離せない場合は耐火性の隔壁を設けるか,燃えにくい被覆や管を使えば離隔距離0mでもよいとされています。正答は(1)「0.15 0.3 耐火性 いずれか それぞれ」です。
(ア)には「0.15」が入ります。低圧地中電線と高圧地中電線との離隔距離は0.15m以上です。
(イ)には「0.3」が入ります。低圧又は高圧の地中電線と特別高圧地中電線との離隔距離は0.3m以上で,相手が特別高圧になると離隔が大きくなります。
(ウ)には「耐火性」が入ります。離隔距離を確保しない場合は,地中電線相互の間に堅ろうな耐火性の隔壁を設けます。
(エ)には「いずれか」が入ります。不燃性の被覆を有するか,堅ろうな不燃性の管に収められている電線であれば,接近する電線のどちらか一方がそうなっていれば離隔距離0m以上でよいとされます。
(オ)には「それぞれ」が入ります。自消性のある難燃性の被覆・管は不燃性より防火性能が一段低いため,両方の電線がそれぞれ条件を満たす必要があります。
選択肢2は(エ)(オ),選択肢3は(ア)(イ)(ウ),選択肢4は(ア)(イ)(ウ)(エ)(オ)のすべて,選択肢5は(ア)が誤りです。すべて正しいのは(1)のみです。
根拠は電技解釈第125条(地中電線と他の地中電線等との接近又は交差)第1項です。a)〜d)は「次のいずれかによること」として並ぶ選択肢で,どれか一つを満たせばよく,地中箱内はただし書で適用外です。選択肢3・4の「0.1」「0.2」は正しい「0.15」「0.3」に近い数値を置いたもので,数値をあいまいに覚えていると紛れます。
離隔距離の数値は,相手の電圧が高いほど大きくなります。低圧と高圧の組合せは0.15m,低圧又は高圧と特別高圧の組合せは0.3mです。地中電線どうしの接近では,一方の電線の事故によるアークや発熱が隣の電線に及び,事故が拡大することが問題になるため,離隔・隔壁・燃えにくい被覆という三つの手段が並べられています。
c)とd)の違いは,求める防火性能の高さと,満たすべき電線の数です。不燃性は燃えない性質なので,接近する電線のどちらか一方(いずれか)が不燃性の被覆・管を持っていれば,事故の延焼をそこで止められます。自消性のある難燃性は,燃えにくく火源を離せば自然に消える性質ですが不燃ではないため,両方の電線(それぞれ)に求めています。防火性能が高い方が条件が緩く,低い方が条件が厳しいという関係で覚えると,(エ)(オ)を入れ替えた選択肢2を見抜けます。
(ウ)の隔壁は「耐火性」です。「耐圧性」は圧力に耐える性質で,延焼防止を目的とするこの規定の趣旨に合いません。なお,ただし書により地中箱内はこの規定の適用外です。
同じ第125条の第2項には,地中電線と地中弱電流電線等との接近・交差の規定があり,低圧又は高圧では0.3m,特別高圧では0.6mの離隔距離が定められています。電線相互(0.15m・0.3m)と弱電流電線等との離隔(0.3m・0.6m)を表にして区別しておくと,数値の入れ替えに惑わされません。
- 電気設備に関する技術基準を定める省令e-Govで原文を読む
出典と作り方
本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和5年度上期 第三種電気主任技術者試験 法規(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-10-29)。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。
執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。

