電験三種
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

電験三種 令和5年度上期 法規 問4|電気設備技術基準(電技解釈)

問題

電験三種 | 法規 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-10-29

次の文章は,「電気設備技術基準の解釈」に基づく太陽電池モジュールの絶縁性能に関する記述の一部である。 太陽電池モジュールは,最大使用電圧の1.5倍の直流電圧又は (ア) 倍の交流電圧( (イ) V 未満となる場合は, (イ) V)を充電部分と大地との間に連続して (ウ) 分間加えたとき,これに耐える性能を有すること。 上記の記述中の空白箇所(ア)~(ウ)に当てはまる組合せとして,正しいものを次の(1)~(5)のうちから一つ選べ。

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解説

この問題は,太陽電池モジュールが持つべき絶縁性能(絶縁耐力試験の条件)を問う穴埋め問題です(令和5年度上期 問4)。試験電圧は最大使用電圧の1.5倍の直流電圧又は1倍の交流電圧で,500V未満になるときは500Vとし,充電部分と大地との間に連続して10分間加えて耐えることが求められます。正答は(1)「1 500 10」です。

本問は電技解釈第16条(機械器具等の電路の絶縁性能)第5項の規定です。

(ア)には「1」が入ります。試験電圧は,最大使用電圧の1.5倍の直流電圧,又は最大使用電圧の1倍の交流電圧です。

(イ)には「500」が入ります。計算した試験電圧が500V未満となる場合は500Vで試験します。最大使用電圧が低い小規模なモジュールでも,最低500Vは加えるということです。

(ウ)には「10」が入ります。試験電圧は充電部分と大地との間に連続して10分間加えます。

例として最大使用電圧が400Vのモジュールなら,直流で試験する場合は400×1.5=600V,交流で試験する場合は400×1=400Vですが500V未満なので500Vとなります。

選択肢2は(イ),選択肢3は(ア)(ウ),選択肢4・5は(ア)(イ)(ウ)のすべてが誤りです。すべて正しいのは(1)のみです。

電技解釈第16条は,変圧器,回転機,整流器,燃料電池,太陽電池モジュールなど,機械器具の種類ごとに絶縁性能の試験条件を定めています。太陽電池モジュールについては第5項に二つの基準があり,本問の「最大使用電圧の1.5倍の直流電圧又は1倍の交流電圧(500V未満となる場合は500V)を充電部分と大地との間に連続して10分間加えたとき,これに耐える性能を有すること」のほか,使用電圧が低圧のものについては,太陽電池モジュールの規格に適合することで代える方法も定められています。本問が「記述の一部」となっているのはこのためです。

同じ第16条の第4項では,燃料電池にもまったく同じ条件(1.5倍の直流電圧又は1倍の交流電圧,500V未満なら500V,10分間)が定められています。燃料電池も太陽電池も直流を発生する電源設備なので,直流で試験する場合の倍率1.5倍と,交流で試験する場合の倍率1倍がセットで規定されている,と覚えると整理しやすくなります。

これに対し,変圧器の巻線や一般的な電路の絶縁耐力試験では,最大使用電圧7,000V以下のものは1.5倍の電圧(500V未満なら500V),7,000Vを超え60,000V以下のものは1.25倍(10,500V未満なら10,500V)といったように,電圧の区分に応じて倍率が変わります。また整流器では,最大使用電圧60,000V超過のものに交流側の最大使用電圧の1.1倍の交流電圧又は直流側の最大使用電圧の1.1倍の直流電圧を加える規定があります。選択肢の「1.1」は,このように第16条の中の別の機器に出てくる倍率です。試験時間は,本問の機器を含め第16条の多くの試験で10分間であり,「1分間」は誤りです。

選択肢の最低電圧「300」「600」も条文にない数値です。絶縁耐力試験の問題では,倍率・最低電圧・印加時間・電圧を加える箇所(充電部分と大地との間など)の四つを機器ごとにそろえて覚えておくと,似た数値の組合せに惑わされずに済みます。

この問題の根拠条番号はe-Govの本文と機械で照合しています(2026-09-13)。照合の方法
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和5年度上期 第三種電気主任技術者試験 法規(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-10-29)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。