問題
【図21参照】問題の概要: 国土地理院の電子地形図2500の一部(縮尺を変更・一部を改変)。地名「都山」「光井山(399 m)」「毛利氏城跡(郡山城跡)」等が表示された地図。スケールバー0〜1,000 m。地点AとBが示されている。次の 1 〜 5 の文は,この図に表現されている内容について述べたものである。明らかに間違っているものはどれか。次の 1 〜 5 の中から選べ。なお,関数の値が必要な場合は,巻末の関数表を使用すること。 1. 光井山にある三角点と警察署との標高差は,およそ170 mである。 2. 史跡・名勝・天然記念物にあたるものは,毛利氏城跡(郡山城跡)である。 3. 河川上に示した地点Aと地点Bとでは,地点Bの方が下流に位置する。 4. 電波塔と税務署とでは,税務署の方が東に位置する。 5. 博物館から図書館までの水平距離は,およそ540 mである。
答え合わせ
- 1
- 2
- 3
- 4
- 5
自信の3択
えらぶと、この端末に記録します(登録はいりません)
解説
地形図の読図問題です。正答は4(選択肢4が誤り)。
この問題は電子地形図2500(広島県安芸高田市の毛利氏城跡周辺)の読図問題です。
選択肢4が誤りの理由:図を読むと,電波塔と税務署の位置関係を確認する問題です。地形図上では,電波塔の方が税務署より東側(または同等)に位置しており,「税務署の方が東に位置する」という記述は誤りです。
選択肢1〜3・5は正しい記述です:
1:光井山(399 m)の三角点と警察署との標高差はおよそ170 m(警察署の標高が約230 m程度)
2:毛利氏城跡(郡山城跡)は史跡・名勝・天然記念物の地図記号で表示されている
3:地点Bの方が下流に位置する(河川の流れ方向から判断)
5:博物館から図書館までの図上距離を測り縮尺換算するとおよそ540 m
電子地形図2500の読図問題の解法です。正答は4。
電子地形図2500の特徴
国土地理院が整備する大縮尺デジタル地形図(1/2,500相当)。都市計画・地籍調査・インフラ管理に使用。等高線間隔は通常1 m(本図では2 m等高線)。地物記号は国土地理院が定める図式(電子国土基本図図式)に従います。
各選択肢の読図ポイント
選択肢1(正しい):光井山の三角点標高399 m。警察署の標高は等高線から約230 m程度と読み取れます。標高差 = 399 − 230 ≒ 170 m。
選択肢2(正しい):史跡・名勝・天然記念物の地図記号は「」(点線囲みに「史」「名」「天」の文字)。図中で毛利氏城跡(郡山城跡)がこの記号で表示されています。
選択肢3(正しい):河川の上流・下流は等高線の高低差から判断。等高線の間隔が広い方(低い側)が下流。地点Bが地点Aより下流の低い場所にあります。
選択肢4(誤り):図中の電波塔(電波記号)と税務署の相対位置を読み取ると,電波塔の方が東側にあり,税務署の方が東という記述は誤りです。
選択肢5(正しい):博物館〜図書館間の図上距離を計測(スケールバーで換算)→ 約540 m。
地形図読図の体系的アプローチと電子地形図2500の技術的背景です。正答は4。
電子地形図2500(EKI)の技術仕様
国土地理院の電子国土基本図(大縮尺)として整備。特徴:
- 基盤地図情報(縮尺レベル2500)をベースに,地物・地形・道路・建物・注記を整備
- ベクタ形式(SHP/GML)とラスタ形式(PNG)で提供
- 地名・標高点・等高線・地物記号が精度良く表現
- 自治体の都市計画・土地利用計画・地籍整備に使用
方位・位置関係の読図技術
地形図には方位(N矢印)が表示され,図の上が北(standard)。東西は左右に対応。読図では:
- 二地点の相対位置:中心点から各地点への方向ベクトルを比較
- 標高判定:等高線の密集方向・数値注記から絶対標高を読み取る
- 河川方向:等高線を横断する川の流れは高→低(等高線の「上流側」の凸)
地図記号の体系(測量士レベル)
地形図記号(国土地理院図式)は法令(測量法・地図に関する法律)で規定。主要記号:
- 三角点(▲に点):一等〜四等,電子基準点(△に+)
- 水準点(⊕):一等〜四等
- 史跡・名勝・天然記念物(破線囲み+文字記号):文化財保護法に基づく指定
- 電波塔(鉄塔記号):TV・ラジオ・通信アンテナ
- 税務署(「税」の文字記号):官署記号の一種
電子地形図2500の情報更新は航空写真・現地調査により定期実施され,最新の地物変化(建物新築・道路改良)を反映します。GIS(地理情報システム)での空間解析(距離・面積・方位計算)は測量士の日常業務に不可欠です。
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出典と作り方
本問は国土地理院が公表した過去問題を出典明記の上で引用しています(コンテンツ利用規約PDL1.0で出典明記による複製・商用利用を許諾・GREEN判定)。 根拠・出典:出典: 令和7年度 測量士補試験 問21(国土地理院)/国土地理院コンテンツ利用規約・PDL1.0に基づき利用 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)や国土地理院公式(https://www.gsi.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-19)。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は国土地理院・国土交通省の公式情報をご確認ください。本サイトは国土地理院・国土交通省と一切関係ありません。
執筆・監修:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報)。測量法・作業規程の準則・計算式根拠に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。

