電験三種 令和6年度上期 法規 問13(a)｜電気設備技術基準（電技解釈）

混触時の低圧電路対地電圧が150 Vを超えた場合の自動遮断時間から，B種接地工事の接地抵抗値を求める計算問題（令和6年度上期 問13(a)）。正答は(4)「40」です。

電技解釈では，混触時に1秒以内で自動遮断する装置があれば，B種接地抵抗の上限は「600÷1線地絡電流」まで許容されます。本問の遮断時間は0.8秒（1秒以内）なので上限は600／5＝120 Ω。条件(ｱ)より，実際のB種接地抵抗はこの上限の1/3に維持されているので，120×(1/3)＝40 Ωとなります。

【論点】混触時の自動遮断時間に応じたB種接地抵抗の上限値と，条件（ｱ）による実際の接地抵抗値の算出（令和6年度上期 問13(a)）

【① 自動遮断時間に応じた上限値を確認する】

電技解釈では，高圧電路と低圧電路の混触時に，低圧電路の対地電圧を一定時間内に遮断する装置の有無・動作時間に応じて，B種接地工事の接地抵抗の上限値が緩和される。本問の条件(ｲ)では，対地電圧が150 Vを超えた場合に0.8秒（1秒以内）で自動的に高圧電路を遮断する装置が設けられているため，上限値は「600÷1線地絡電流」が適用される。

1線地絡電流は5 Aなので，上限値＝600／5＝120 Ω

【② 条件(ｱ)を適用して実際の接地抵抗値を求める】

条件(ｱ)により，実際のB種接地抵抗値は，この上限値の1/3に維持されている。

B種接地抵抗値＝120×(1/3)＝40 Ω

【③ 結論】

計算結果の40 Ωに最も近い選択肢は(4)「40」であり，これが正答。

【核心論点】B種接地工事の接地抵抗の上限値は，1線地絡電流の大きさだけでなく，混触時に高圧電路を自動遮断する装置の有無・動作時間によって3段階（150 V／300 V／600 V）に緩和されるという仕組み（令和6年度上期 問13(a)）。正答は(4)です。

【B種接地工事が存在する理由】

変圧器のB種接地工事は，高圧側と低圧側が内部で混触（絶縁破壊により接触）した場合に，低圧側の対地電圧が異常に上昇し，低圧側の機器や配線を通じて感電・火災等の二次災害が生じることを防ぐために施される。接地抵抗を十分に小さくしておけば，混触時に低圧側に現れる対地電圧を一定の範囲内に抑えることができる。

【遮断時間による上限値の緩和】

混触時の対地電圧をどこまで許容できるかは，その異常な状態がどれだけ速やかに解消されるかに左右される。電技解釈では，混触によって低圧電路の対地電圧が150 Vを超えた場合に，高圧電路を自動的に遮断する装置の動作時間に応じて，B種接地抵抗の上限値を定める基準（1線地絡電流で除する係数）を150・300・600の3段階で緩和している。遮断が速いほど異常電圧にさらされる時間が短く済むため，より大きな（緩い）接地抵抗値が許容される，という考え方である。本問では0.8秒という短時間での遮断が確保されているため，最も緩和された基準（係数600）が適用される。

【条件(ｱ)の「1/3」が意味すること】

条件(ｱ)は，実際に施工されているB種接地抵抗値が，許容される上限値そのものではなく，その1/3という，より厳しい（小さい）値に維持されていることを示している。これは，実務上は上限値ぎりぎりで運用せず，経年変化や測定誤差を見込んで余裕を持たせた接地抵抗値で管理することが一般的であるためと考えられる。本問はこの「上限値を求める→そこから実際の値を逆算する」という2段階の計算を通じて，B種接地工事の基準値の考え方と，実務における安全余裕の両方を問う構成になっている。

【関連する(b)との接続】

この問題では，(a)で求めたB種接地抵抗値が，続く(b)（空調機の金属製外箱に施すD種接地工事の上限値）の計算の前提条件として使われる。一つの設問群の中で，B種・D種という異なる接地工事の基準値が，混触時の電圧上昇という同じ物理現象を通じてつながっている点を理解しておくと，関連問題にも応用しやすい。