第二種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第二種電工 令和5年度上期午後 問4|電気の基礎理論

問題

第二種電工 | 電気の基礎理論 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12

単相交流回路で200 V の電圧を力率90 %の 負荷に加えたとき,15 A の電流が流れた。負荷 の消費電力[kW]は。

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正解は イ
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解説

単相交流の消費電力(有効電力)はP=V×I×cosφの公式で計算する。電圧V=200V、電流I=15A、力率cosφ=0.9なので、P=200×15×0.9=2700W=2.7kW(正答イ)。力率は「実際に仕事をしている電力の割合」で、90%は優秀な値(モータや蛍光灯の典型値0.6〜0.85より高い)。残り10%は無効電力として電源と負荷を往復するだけ。直流ならP=VIだけで済むが、交流では力率を必ず掛ける。

単相交流回路の有効電力(消費電力)計算。V=200V、I=15A、力率cosφ=0.9(=90%)の条件。

【公式適用】 有効電力P=V×I×cosφ=200×15×0.9=2700W=2.7kW(正答イ)

【関連電力】

皮相電力S=V×I=200×15=3000VA=3.0kVA

無効電力Q=V×I×sinφ。sinφ=√(1-0.9²)=√0.19≒0.436、Q=200×15×0.436≒1308var≒1.3kvar

検算:S²=P²+Q²、3000²=2700²+1308²、9×10⁶≒7.29×10⁶+1.71×10⁶=9×10⁶(一致)

【公式の意味】

①直流回路:P=V×I(力率の概念なし)

②交流純抵抗:P=V×I(cosφ=1)

③交流RL/RC負荷:P=V×I×cosφ(実際の消費電力は皮相電力にcosφを掛けたもの)

電気事業法では力率85%が基本料金算定の基準。本問の力率0.9は割引対象。実務では誘導電動機・蛍光灯安定器の遅れ力率を改善するため、進相コンデンサを並列接続して力率を1.0近くに調整する。

単相交流の有効電力計算は、電気の基礎理論で最頻出の論点。直流→交流への概念拡張で、力率の理解が試験・実務両面で重要。

【3つの電力】

①有効電力P[W]:実際に仕事(熱・運動・光)に変換される電力

P=V×I×cosφ=I²R=V²×cosφ²/Z

②無効電力Q[var]:電源と負荷を往復するだけの電力(コイル・コンデンサ)

Q=V×I×sinφ=I²X=V²×sinφ×cosφ/Z

③皮相電力S[VA]:見かけ上の電力(電圧と電流の積)

S=V×I=√(P²+Q²)、S²=P²+Q²

【電力三角形】

P(実軸)、Q(虚軸)、S(斜辺)の直角三角形。

cosφ=P/S(力率)、sinφ=Q/S、tanφ=Q/P

本問代入:

P=200×15×0.9=2700W(正答イ)

sinφ=√(1-0.81)=√0.19=0.4359

Q=200×15×0.4359=1307.7var

S=200×15=3000VA

検算:√(2700²+1307.7²)=√(7290000+1710073)=√9000073≒3000VA(一致)

【力率の物理的意味】

①cosφ=1(純抵抗):電圧と電流が完全に同位相、全電力が有効

②cosφ=0.9(典型的良好負荷):90%が有効、10%が無効(電気事業法割引対象)

③cosφ=0.85(電気事業法基準):基本料金算定基準

④cosφ=0.6(誘導電動機軽負荷):効率悪、改善必要

⑤cosφ=0(純リアクタンス):全部無効、有効電力0

【遅れ力率と進み力率】

遅れ力率(電流が電圧より遅れる):誘導電動機、蛍光灯安定器、変圧器励磁

進み力率(電流が電圧より進む):進相コンデンサ、無負荷送電線(フェランチ効果)

実務では遅れ負荷が大半。進相コンデンサで打ち消して力率改善。

【力率改善コンデンサ容量計算】

Q_C=P×(tanφ_1-tanφ_2)

例:本問負荷の力率0.9→1.0に改善する場合

tanφ_1=√(1-0.81)/0.9=0.484

tanφ_2=0

Q_C=2700×(0.484-0)=1307var≒1.3kvar

→1.3kvar以上の進相コンデンサを並列接続

【実務応用】

①工場の力率管理:

受電点で力率計を常時監視、85%下回ると基本料金割増。三相50kvar〜200kvar級の進相コンデンサを契約容量に応じて設置。

②電動機の力率:

誘導電動機は軽負荷で0.5、定格負荷で0.85前後。インバータ駆動なら0.95以上。

③変圧器の励磁電流:

無負荷時の遅れ励磁電流が容量の1〜5%。大型変圧器ほど効率良好。

④電気料金の最適化:

高圧500kW契約で力率0.85→0.95に改善→基本料金10%割引。年間数十万〜数百万円の削減。

【関連法令・規格】

①電気事業法施行規則:基本料金の力率割引/割増規定

②JIS C 4034:誘導電動機の定格力率

③JIS C 8108:蛍光灯安定器の力率規格(90%以上)

④JEAC 8001:力率改善コンデンサ設置基準

【電験三種への接続】

電験三種「電力管理」では受電設備の力率管理、進相コンデンサ容量設計が出題。電験二種では高調波対策(直列リアクトル付き進相コンデンサ)、複素電力S=VI* のフェーザ計算へ発展。第二種で単相交流のP=VIcosφを瞬時適用できることが基礎。直列RL回路の力率や並列RL回路の消費電力の問題と組合せて、力率関連問題を網羅的に学習する。

この問題の根拠条番号はe-Govの本文と機械で照合しています(2026-09-13)。照合の方法
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は一般財団法人 電気技術者試験センターが公表した過去の試験問題です(同センターの公式FAQにより教育目的での利用は許諾・使用料不要。図・写真も同センターの公表問題から掲載)。解説は合格ナビが作成しています。 根拠・出典:出典:令和5年度上期(午後) 第二種電気工事士 学科試験 問4(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づき、段差のある3段階の解説を作成しています。