問題
次の文章は,「電気設備技術基準」に関する記述である。 電路は,大地から (ア) しなければならない。ただし,構造上やむを得ない場合であって通常予見される使用形態を考慮し危険のおそれがない場合,又は (イ) による高電圧の侵入等の異常が発生した際の危険を回避するための (ウ) その他の保安上必要な措置を講ずる場合は,この限りでない。 上記の記述中の空白箇所(ア)〜(ウ)に当てはまる組合せとして,正しいものを次の(1)〜(5)のうちから一つ選べ。
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答え合わせ
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自信の3択
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解説
電気設備技術基準の「電路の絶縁」の原則を穴埋めする問題です(令和5年度下期 問3)。電路は大地から(ア)絶縁するのが原則です。例外は2つで、構造上やむを得ず危険のおそれがない場合と、(イ)混触による高電圧の侵入などの異常が起きたときの危険を避けるために(ウ)接地などの措置を講じる場合です。変圧器の低圧側に施すB種接地工事が、後者の代表例です。正答は(4)です。
この文章は電技第5条第1項(電路の絶縁)です。
(ア) 絶縁:電路は大地から「絶縁」しなければなりません。電路と大地の間の絶縁が保たれていれば、漏電や地絡による感電・火災を防げます。「離隔」は距離をとること、「遮断」は電路を切ることで、電路と大地の関係を表す語ではありません。
(イ) 混触:「混触」は、変圧器の内部などで高圧側(または特別高圧側)の電路と低圧側の電路が接触することです。混触が起きると、低圧側の電路に高い電圧が侵入します。「短絡」や「事故」では、高電圧の侵入という現象を表せません。
(ウ) 接地:混触時の危険を避ける措置の代表が「接地」です。低圧側を接地しておけば、混触したときに大地との間に電流が流れ、低圧電路の対地電圧が上がり過ぎるのを抑えられ、高圧側の保護装置も働きやすくなります。電路を大地から絶縁する原則の例外として、あえて電路の一点を接地するわけです。
以上から(ア)絶縁、(イ)混触、(ウ)接地で、正答は(4)です。
電路の絶縁の原則と、その例外としての接地は、一見すると逆のことを言っているように見えます。この関係を整理しておくと、法規の接地工事の規定全体が理解しやすくなります。
原則が「絶縁」なのは、電路が大地との間で絶縁されていれば、通常は電路から大地へ電流が漏れず、漏電による感電や火災が起こらないからです。この原則は、電技解釈第14条の低圧電路の絶縁抵抗や、第15条の高圧・特別高圧電路の絶縁耐力試験といった具体的な規定につながっています。
一方、高圧電路と低圧電路を結合する変圧器で混触が起きると、低圧電路が大地から絶縁されたままでは、低圧電路の対地電圧が高圧側の電圧近くまで上がってしまいます。低圧の電気機器や配線は高い電圧に耐えるようにできていないので、使っている人の感電や機器の焼損につながります。そこで電技解釈第24条は、高圧電路または特別高圧電路と低圧電路とを結合する変圧器に、低圧側の中性点(使用電圧300 V以下で中性点に施し難いときは低圧側の1端子)などへB種接地工事を施すことを求めています。電路の一部をわざと大地につなぐことで、混触時の危険を抑えるという考え方です。
電技解釈第13条は、第5条第1項の例外を具体的に示しています。一つは「この解釈の規定により接地工事を施す場合の接地点」で、B種接地工事の接地点がこれに当たります。もう一つは、電気さく用電源装置、電気防食用の陽極などの「電路の一部を大地から絶縁せずに電気を使用することがやむを得ないもの」や、電気浴器、電気炉、電気ボイラー、電解槽などの「大地から絶縁することが技術上困難なもの」で、これが文中の「構造上やむを得ない場合」に対応します。
選択肢では、(ア)の「離隔」「遮断」、(イ)の「短絡」「事故」、(ウ)の「遮断」「離隔」と、電気設備でよく使う語が入れ替えて並べられています。(イ)と(ウ)は「混触」と「接地」がB種接地工事を通じて一組になっていることを知っていれば、同時に決められます。
- 電気設備に関する技術基準を定める省令第5条e-Govで原文を読む
出典と作り方
本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和5年度下期 第三種電気主任技術者試験 法規(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-10-29)。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。
執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。

