測量士補 地図編集 問8出典: 令和6年度 問23

数値地形図の表示原則に関する問題です。正答（間違っているもの）は 3 です。

3 が誤り：数値地形図（地形図）では，地物の形状は「正射投影（真上から垂直に見下ろした正投影）」で表示します。「上方からの中心投影」（=ピンホールカメラのように1点から放射状に投影）では，写真のように外側に倒れる歪みが生じます。地形図では中心投影ではなく正射投影（正射図法）を使います。

1・2・4・5 は正しい記述です。特に 5 の「水平位置の転位は原則として行わない」は，地形図の基本原則で重要な知識です。

【数値地形図の表示原則の整理】

3 が誤りの根拠（正射投影 vs 中心投影）

地形図の地物表示：正射投影（Orthographic Projection）

• 地物を真上から無限遠から均等に投影したもの（平行投影）
• 位置：地物の真上の水平位置（水平投影位置）を表示
• 建物の屋根・形状は，真上から見た水平断面形状（フットプリント）で表示
• 変位なし（建物の高さによる外側への倒れ込みなし）

中心投影（Central Projection）との違い：

• 中心投影 = カメラ（レンズの1点）から放射状に投影 → 中心から離れた地物が外側に変位（写真と同じ）
• 地形図の表示 = 正射投影 → 位置の歪みなし

→ 「上方からの中心投影」という表現は誤り。正しくは「正射投影（正投影）」。

1 が正しい理由（現存・永続性）

表示対象の選定基準（公共測量作業規程準則）：

• 現存性：測量作業時に実際に存在するもの（工事中・仮設は原則除く）
• 永続性：将来も継続して存在が見込まれるもの（仮囲い・臨時看板は除く）

2 が正しい理由（地図情報レベルに応じた正確・詳細な表示）

地図情報レベルに応じて，地物の取得基準・表示の詳細度が規定される。例えば，レベル 2500 では建物は外形線で表示するが，レベル 500 では窓・柱も表示対象となる。

4 が正しい理由（記号のない地物の表示）

測量作業規程準則の地物表示規定に定めのない地物も，社会的重要性がある場合は注記（名称・種類）で表示できる。例：特殊な施設，希少な地形名称など。

5 が正しい理由（水平位置の転位禁止）

地形図では地物の「正しい水平位置」を最優先とし，表示の都合（線幅の重なり等）による位置ずらし（転位）は原則行わない。ただし，道路幅員が図上表示幅（最小線幅 0.2 mm）を下回る場合など，例外的に概念的表示を行う場合がある。

【数値地形図の表示原則と GIS データモデルの深層理解】

正射投影と中心投影の数学的差異

正射投影（地形図）: P_map = (X, Y)（地物の水平座標をそのまま使用）

中心投影（写真）: P_photo = f × (X−X₀, Y−Y₀) / (H−Z)（H：飛行高度，Z：地物高さ，f：焦点距離）

地物高さ Z > 0 の場合，中心投影では P_photo が P_map より外側に変位（放射状変位）。地形図はこの変位を除去し，水平位置のみを正しく表現する。

数値地形図のデータモデル（地物分類・表示方式）

公共測量作業規程準則・地物取得基準：

① 点データ（Point）: 街灯・電柱・独立樹等（位置のみ表示）

② 線データ（LineString）: 道路縁・河川縁・等高線等（線形状を表示）

③ 面データ（Polygon）: 建物・水部・植生域等（面形状を表示）

各地物の「正射投影」表示方法：

• 建物: 外壁の水平投影形状（屋根の平面形状ではなく，外壁の平面形状）
• 高架橋: 上層構造物を実線，下層路面を破線で表示（透過的に表現）
• 地下構造物: 破線または凡例で表示

転位（Displacement）の例外適用条件

原則: 転位禁止（選択肢 5）

例外（限定的に許容される場合）：

• 線記号の最小表示幅（0.2 mm）を下回る狭い道路：中心線位置は維持しつつ，道路縁を概念的に描く
• 密集した等高線が重なる急崖：省略または崖記号で代替
• 地下施設（上下構造が重複）：上層優先・下層を転位または省略

ただし，座標データ（位置情報）は正確な水平位置を維持し，表示上の線幅調整のみ許容される。

GIS データ品質との整合

数値地形図の座標データ（正射投影位置）は，GIS 分析（重畳解析・バッファ計算・面積算出）の基礎データとして使われる。位置精度の規格（地図情報レベル 2,500 での水平 ±0.70 m）を維持することが GIS 活用精度の保証となる。測量士補の上位業務では，地形図データの品質評価・精度管理が実務上の核心的役割を担う。