電験三種
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

電験三種 令和6年度上期 機械 問5|電気機器(同期機)

問題

電験三種 | 機械 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-10-29

回転界磁形同期電動機が停止している状態で,固定子巻線に対称三相交流電圧を印加すると回転磁界が生じる。しかし,励磁された回転子磁極が受けるトルクは,同じ大きさで向きが交互に変わるので,その平均トルクは零になり電動機は起動しない。これを改善するために,回転子の磁極面に (ア) を施す。これは, (イ) と同じ起動原理を利用したもので,誘導トルクによって電動機を起動させる。起動時には,回転磁束によって誘導される高電圧によって絶縁が破壊するおそれがあるので, (ウ) を抵抗で短絡して起動する。回転子の回転速度が同期速度に近づくと,この短絡を切り放し (エ) で励磁すると,回転子は同期速度に引き込まれる。上記の記述中の空白箇所(ア)~(エ)に当てはまる組合せとして,正しいものを次の

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答え合わせ

正解は 2
  • 1
  • 2
  • 3
  • 4
  • 5

自信の3択

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解説

電験三種「機械」の「電気機器(同期機)」に関する問題(令和6年度上期 問5)。正答は(2)です。

【基本公式】同期電動機始動:自起動不可→誘導起動法が標準。

正答(2)「制動巻線 かご形誘導電動機 界磁巻線 直流」の根拠:

(ア)制動巻線:回転子磁極面に短絡導体棒→かご形と同じ原理で誘導トルク発生→自起動可能。

(イ)かご形誘導電動機:制動巻線の起動原理がかご形誘導機と同じ。

(ウ)界磁巻線:起動時に三相電圧が高電圧を誘起→巻線絶縁破壊防止のため抵抗で短絡。

(エ)直流:同期速度に近づいたら直流励磁で磁極確立→引込み同期。

【電気機器(同期機)始動法の解法と要点】(令和6年度上期 問5)

【同期電動機の始動問題】

静止時に三相電圧印加:回転磁界が同期速度で回転するが、回転子は静止→トルク平均ゼロ→起動不可。

【誘導起動法(制動巻線利用)のステップ】

①界磁巻線を抵抗で短絡(高圧誘導防止)→三相電圧印加

②制動巻線(かご形導体棒)に誘導電流→かご形誘導機と同じ起動トルク発生

③回転速度が同期速度の95%程度まで上昇

④界磁巻線の短絡を解放→直流励磁で界磁確立

⑤回転子が同期速度に引き込まれて同期運転開始

【各空白の判定】

(ア)制動巻線(ダンパ巻線):磁極面のかご形導体棒

(イ)かご形誘導電動機:制動巻線の起動原理

(ウ)界磁巻線:高圧誘起防止のため短絡(巻線形誘導機の二次抵抗起動に類似)

(エ)直流:引込み後の励磁電源

→正答(2)

【電気機器(同期機)始動法の深層解析と電験三種合格戦略】(令和6年度上期 問5)

【核心論点と正答根拠】

制動巻線(ダンパ巻線):かご形誘導起動+安定運転時の制動効果(電力動揺抑制)の二重機能。

正答(2)「制動巻線・かご形誘導・界磁巻線・直流」が正解。

【始動法の種類と適用】

①誘導起動法(制動巻線):最も一般的。大容量機に適用。

②補助電動機法:別の電動機で同期速度まで加速→直流励磁で引込み。大容量発電機の初期起動に使用。

③インバータ起動法(周波数起動):可変周波数電源で徐々に速度上昇→始動トルクが大きく最近主流。

大型ポンプ揚水発電機(電動機として起動):インバータ起動または補助電動機が使われる。

【制動巻線の安定度寄与】

系統事故後の電力動揺(サブ同期振動)を制動巻線の2次銅損で減衰→安定度向上。

電験二種:同期機安定度理論(等面積判別法・スウィング方程式)で制動係数Dが重要。

【最新技術:永久磁石同期電動機(PMSM)の起動】

PMSMは制動巻線がない→センサレスベクトル制御が必須。

EV駆動モータ(IPMSM):インバータ制御で0rpmから全トルク→同期引込み不要。

電験三種から電験二種へ:同期機始動→系統安定度→大規模電力系統制御へと体系的に深まる。

この問題の根拠出典:令和6年度上期 第三種電気主任技術者試験 機械(一般財団法人 電気技術者試験センター)
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和6年度上期 第三種電気主任技術者試験 機械(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-10-29)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。