問題
日本の中世・近世の教育機関に関する記述として、適切なものを2つ選びなさい。
【この問題について】
本問は、保育士試験(一般社団法人 全国保育士養成協議会 実施)の筆記試験科目「教育原理」の出題範囲に基づき、goukaku-navi.jp が独自に作成したオリジナル問題です。全国保育士養成協議会が作成した試験問題を転載・改変したものではありません。
※本サイトは一般社団法人 全国保育士養成協議会とは一切関係ありません。
※この問題は2つ選ぶ形式です。2つとも選ぶと答え合わせになり、正答の全部を選んだときだけ正解として扱います。
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答え合わせ
- 1
- 2
- 3
- 4
- 5
自信の3択
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解説
※この解説は goukaku-navi.jp が独自に作成したもので、一般社団法人 全国保育士養成協議会とは一切関係ありません。
正答は3と5です。寺子屋は江戸時代に広がった庶民の子どものための学びの場で、読み・書き・そろばんを中心に教えました。閑谷学校は岡山藩主の池田光政が庶民のための学校として設けました。足利学校は下野国(現在の栃木県)足利にあった学校、藩校は各藩が藩士の子弟のために設けた学校、松下村塾は吉田松陰が教えた塾で、それぞれ肢の説明とは違います。
1 × 足利学校は下野国足利(現在の栃木県足利市)にあった教育機関で、室町時代に関東管領の上杉憲実が再興し、書籍を寄進するなどして保護しました。江戸幕府が直轄とした学問所は、江戸の昌平坂学問所(昌平黌)です。
2 × 藩校は、各藩が主に藩士の子弟を教育するために設けた学校で、儒学を中心に武芸なども教えました。教育の対象(藩士の子弟)は正しいですが、設けたのは各藩であり、「江戸幕府」とする点が誤りです。幕府が設けたのは昌平坂学問所です。
3 ○ 寺子屋は、江戸時代に全国に広がった庶民の子どもの学びの場です。手習いを中心に、読み・書き・そろばんなど日常生活や仕事に必要な知識を教えました。
4 × 緒方洪庵が大坂に開き蘭学・医学を教えた塾は適塾(適々斎塾)です。松下村塾は長州の萩にあった私塾で、吉田松陰が教えたことで知られます。
5 ○ 閑谷学校は、江戸時代前期に岡山藩主池田光政によって、庶民のための学校として設けられました。特別史跡旧閑谷学校の公式サイトも、日本ではじめてとなる「庶民のための学校」と紹介しています。
以上から、適切なものは3と5です。
教育機関の種類による整理 江戸時代の教育機関は、誰が設けたか・誰が学んだかで整理すると分かりやすくなります。①幕府の昌平坂学問所(幕臣の子弟などの教育)、②各藩の藩校(藩士の子弟の教育)、③郷学(郷校。藩や民間が設け、庶民も学べる学校)、④私塾(学者などが個人で開いた塾)、⑤寺子屋(庶民の子どもの初等的な学び)です。
足利学校 中世の教育機関として知られ、室町時代に上杉憲実の保護を受けて整えられ、全国から学ぶ者が集まりました。
寺子屋 師匠の多くは僧侶・武士・町人などで、子どもは個別に手本を与えられて手習いをしました。教科書には「往来物」と呼ばれる書物が用いられました。
私塾 私塾は身分にかかわらず学ぶ意欲のある者を受け入れたものが多く、幕末から明治にかけて活躍する人材を多く送り出しました。吉田松陰の松下村塾(萩)、緒方洪庵の適塾(大坂)のほか、シーボルトが長崎に開いた鳴滝塾、広瀬淡窓が豊後日田に開いた咸宜園なども知られます。人物・塾名・場所の組み合わせを取り違えないことが大切です。
閑谷学校 特別史跡旧閑谷学校の公式サイトは、寛文十年(1670年)に岡山藩主池田光政が日本ではじめてとなる「庶民のための学校」を創建したと紹介しています。現在は「特別史跡 旧閑谷学校」として、日本遺産にもなっています。
紛らわしい点 「藩校=藩士の子弟」「寺子屋=庶民」「郷学=庶民も学べる」「私塾=個人が開いた塾」という対応を押さえておくと、教育の対象を入れ替えた記述を見分けられます。肢2は対象(藩士の子弟)を保ったまま、設けた主体を各藩から江戸幕府に入れ替えた形なので、「誰が設けたか」と「誰が学んだか」の両方を確かめる必要があります。
出典と作り方
本問は合格ナビが作成したオリジナル問題です。保育士試験(一般社団法人 全国保育士養成協議会 実施)の筆記試験科目「教育原理」の出題範囲・保育所保育指針・関係法令に基づいて作っています。一般社団法人 全国保育士養成協議会が作成した試験問題を転載・改変したものではありません。根拠・出典:日本教育史の通説(足利学校、昌平坂学問所、藩校、寺子屋、松下村塾、適塾、閑谷学校)条文の原文は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で確認できます。法令・指針は令和8年4月1日時点の内容に基づきます。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・指針は改正されることがあるため、最新の内容は一般社団法人 全国保育士養成協議会の公式サイトや関係省庁の公表でご確認ください。本サイトは同協議会と一切関係ありません。
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