問題
次のうち,65 歳の人の妥当な睡眠時間として,最も適切なものを1 つ選びなさい。
【出典】公益財団法人 社会福祉振興・試験センター「第38回介護福祉士国家試験(令和7年度)」問題71
※問題文は同センター公表のものを改変せずに掲載しています。
※解説・補足は goukaku-navi.jp が独自に作成したもので、公益財団法人 社会福祉振興・試験センターとは一切関係ありません。
※本問は出題当時の法令・制度に基づいています。
キーボード:1〜5で選択・Enterで次へ
答え合わせ
- 1
- 2
- 3
- 4
- 5
自信の3択
えらぶと、この端末に記録します(登録はいりません)
解説
※この解説は goukaku-navi.jp が独自に作成したもので、公益財団法人 社会福祉振興・試験センターとは一切関係ありません。
※出題当時の法令・制度に基づく問題です。現在の制度と異なる場合があります。
答えは4「約6時間」です。
年をとると、若いころに比べて必要な睡眠時間は少しずつ短くなっていきます。65歳くらいの人にとって、だいたい6時間程度の睡眠が目安とされています。
たとえるなら、体が必要とする「充電時間」が、若い頃よりも短くて足りるようになっていくイメージです。
👉 覚え方:高齢期の妥当な睡眠時間=約6時間。
ほかの選択肢:1約12時間・2約10時間は乳幼児〜若年層向けの長さで高齢者には長すぎる/3約8時間は成人の一般的な目安に近いが高齢期にはやや長め/5約4時間は短すぎて健康維持には不十分。
なぜこれが正解か
正解は4。加齢に伴い必要な睡眠時間は短縮する傾向があり、65歳前後の高齢者では約6時間程度が妥当な睡眠時間の目安とされる(若年成人の7〜8時間と比較して短くなる)。
各選択肢の解説
- 1・2 約12時間・約10時間という長さは、乳幼児期に必要とされる睡眠時間に近く、高齢者の妥当な睡眠時間としては長すぎる。
- 3 約8時間は成人一般の目安に近いが、高齢期にはこれよりやや短くなる傾向があるため、65歳の目安としては選択肢4(約6時間)の方がより適切。
- 5 約4時間は、健康維持に必要な睡眠時間としては短すぎ、慢性的な睡眠不足につながる可能性がある。
覚え方・ひっかけ注意
睡眠時間は年齢とともに短縮する(新生児は16時間前後、学童期は10時間前後、成人は7〜8時間前後、高齢期は6時間前後)という加齢変化の傾向を大まかな年代別の目安として覚えておくと、関連する出題にも対応しやすい。
理論的背景
加齢に伴う睡眠の変化は、①総睡眠時間の短縮、②深いノンレム睡眠(徐波睡眠)の減少、③中途覚醒の増加(睡眠の分断化)、④入眠時刻・覚醒時刻の早期化(概日リズムの前進)という特徴を持つ。これらは松果体からのメラトニン分泌量の加齢による低下、視交叉上核(体内時計)の機能変化等が背景にあるとされる。高齢者の睡眠は「量が減るだけでなく質も変化する」という理解が重要で、単に総睡眠時間だけを問題視するのではなく、日中の眠気や生活の質への影響を総合的に評価することが臨床的に重視される。
試験での位置づけ
加齢に伴う睡眠の変化(時間の短縮、質の変化、概日リズムの前進)は、こころとからだのしくみ領域・発達と老化の理解領域を横断する頻出テーマ。本回の36-29(概日リズム睡眠障害)・37-27(レム睡眠)・37-28(周期性四肢運動障害)とあわせて、高齢期の睡眠に関する知識を体系的に整理しておくことが効率的な学習につながる。
選択肢の発展補足
高齢者本人や家族が「眠れない」と訴える背景には、加齢による生理的な睡眠時間の短縮を、若い頃の睡眠時間と比較して過度に問題視しているケースもあり、こうした場合は睡眠衛生指導(過度に長く床にいない、日中の活動性を高める等)が有効な支援となる。
上位資格・発展
睡眠医学の分野では、高齢者の不眠症の診断基準や、睡眠衛生指導(Sleep Hygiene)の具体的な項目、非薬物療法(認知行動療法:CBT-I)による不眠治療がより専門的に扱われる。介護福祉士としては、加齢による睡眠時間の生理的な短縮を正しく理解し、過度な不安を抱く利用者・家族への適切な情報提供につなげる視点が実践的に重要である。
出典と作り方
本問は公益財団法人 社会福祉振興・試験センターが公表した「第38回介護福祉士国家試験(令和7年度)」の問題71です。同センターの「過去問題利用にあたっての留意事項等」(https://www.sssc.or.jp/pastissues/index.html)に従い、問題文は文言を変えずに掲載しています(PDFの折り返しによる改行位置の違いのみ)。図は同センターのPDFから切り出したものです。 原本は同センターの「過去の試験問題」でご確認ください。
解説・補足は合格ナビ(goukaku-navi.jp)が独自に作成したもので、公益財団法人 社会福祉振興・試験センターとは一切関係ありません。 本問は出題当時の法令・制度に基づいています。介護保険制度・障害者総合支援法などは改正されるため、現在の制度と異なる場合があります。最新の内容は厚生労働省などの公的な情報でご確認ください。
執筆・運営:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報)・編集方針。

