問題
廃用症候群に関する次の記述のうち,正しいものを1 つ選びなさい。
【出典】公益財団法人 社会福祉振興・試験センター「第36回社会福祉士国家試験(令和5年度)」問題7
※問題文は同センター公表のものを改変せずに掲載しています。
※解説・補足は goukaku-navi.jp が独自に作成したもので、公益財団法人 社会福祉振興・試験センターとは一切関係ありません。
※本問は出題当時の法令・制度に基づいています。
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答え合わせ
- 1
- 2
- 3
- 4
- 5
自信の3択
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解説
※この解説は goukaku-navi.jp が独自に作成したもので、公益財団法人 社会福祉振興・試験センターとは一切関係ありません。
※出題当時の法令・制度に基づく問題です。現在の制度と異なる場合があります。
正解は 1 です。
廃用症候群は、体を動かさない状態が続くことで、筋肉や骨、心肺機能などが衰えてしまう状態です。高齢者に多いものの、病気やけがで長く寝たきりになれば、若い人にも起こります。
たとえるなら、使わない道具がさびていくように、使わない体の機能が弱っていくことです。
覚え方:廃用=使わないことによる衰え。筋力低下、関節が硬くなる(拘縮)、骨がもろくなる、心肺機能の低下、褥瘡、起立性低血圧など。予防は、早くから体を動かす(早期離床・リハビリ)こと。
正解は 1 です。
廃用症候群は、安静や活動の低下が続くことで二次的に生じる全身のさまざまな機能低下の総称です。
- 1 正しい。若年者でも、重い病気やけがで長期間安静にすれば生じます。
- 2 誤り。筋力低下は、比較的短い安静期間でも始まります。「数日間では起こらない」とはいえません。
- 3 誤り。長期臥床で起こるのは筋肉量の減少(廃用性筋萎縮)です。増加ではありません。
- 4 誤り。安静臥床は骨への荷重刺激を減らすので、骨量が減って骨粗鬆症は悪化します。
- 5 誤り。早期離床、体位変換、関節可動域訓練、リハビリテーションなどで予防できます。
体を動かすことの重要性と、「予防できる」ことを押さえます。
廃用症候群には、筋萎縮・関節拘縮・骨粗鬆症・起立性低血圧・褥瘡・認知機能の低下などがあります。安静は治療上必要な場合もありますが、必要以上に長く続けない、動ける人は早く動くという姿勢が基本です。
廃用症候群とは
廃用症候群は、疾病や外傷の治療で長期に安静を強いられたり、生活が不活発になったりすることで、使わないことによって起こる二次的な障害の総称です。「生活不活発病」とも言い、災害後の避難生活などでも問題になります。原疾患と別に、自立を妨げる新たな問題を作る点が重要です。
主な症状(系統別)
- 筋骨格系:筋萎縮・筋力低下、関節拘縮、骨萎縮(骨粗鬆症)。
- 循環器系:心拍出量の低下、起立性低血圧、静脈血栓症(深部静脈血栓症)。
- 呼吸器系:換気量の低下、沈下性肺炎。
- 皮膚:褥瘡。
- 消化器・泌尿器系:食欲低下、便秘、尿路感染症、尿路結石。
- 精神・神経系:意欲低下、抑うつ、せん妄、認知機能の低下。
誤りの肢の論点
1が正解の理由は、廃用症候群は年齢による病気ではなく、活動量の低下という原因で起こるためです。高齢者では回復しにくいので問題が目立つだけです。2の誤りは、筋力低下が安静の早い段階から始まることで、「短期間なら大丈夫」という考えは誤りです。3は筋肉量と臥床の方向の取り違え、4は荷重と骨形成の関係(骨は負荷を受けることで維持される)の理解が問われています。5の誤りは、予防の考え方そのものです。
予防・支援の視点
予防の基本は、できるだけ早い離床と、生活のなかで動く機会を確保することです。ベッド上でも体位変換や関節可動域訓練を行い、座位保持、食事を座って摂る、トイレまで歩くなどの日常生活動作を維持します。支援者は、「安静にさせすぎない」「できることは本人にしてもらう」姿勢が大切です。入院・入所時の過剰な保護は、かえって廃用を進めることがあるため、本人の意欲や環境調整も含めて多職種で関わります。
補足:褥瘡との関連
廃用症候群の一つの褥瘡は、骨の突出部に圧力が持続してかかり、血流が途絶えることで生じます。体位変換、除圧用具、栄養管理、皮膚の清潔が予防の柱で、介護・看護と連携して取り組みます。
出典と作り方
本問は公益財団法人 社会福祉振興・試験センターが公表した「第36回社会福祉士国家試験(令和5年度)」の問題7です。同センターの「過去問題利用にあたっての留意事項等」(https://www.sssc.or.jp/pastissues/index.html)に従い、問題文は文言を変えずに掲載しています(PDFの折り返しによる改行位置の違いのみ)。 原本は同センターの「過去の試験問題」でご確認ください。
解説・補足は合格ナビ(goukaku-navi.jp)が独自に作成したもので、公益財団法人 社会福祉振興・試験センターとは一切関係ありません。 本問は出題当時の法令・制度に基づいています。社会福祉に関する法令・制度は改正されるため、現在の制度と異なる場合があります。最新の内容は厚生労働省などの公的な情報でご確認ください。
執筆・運営:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報)・編集方針。

