電験三種
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

電験三種 令和5年度上期 機械 問11|電動機応用

問題

電験三種 | 機械 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-10-29

図に示すように,電動機が減速機と組み合わされて負荷を駆動している。このときの電動機の回転速度nm が1 150 min⁻¹,トルクTm が100 N・m であった。減速機の減速比が8,効率が0.95 のとき,負荷の回転速度nL [min⁻¹],軸トルクTL [N・m]及び軸入力PL [kW]の値として,最も近いものを組み合わせたのは次のうちどれか。 nL[min⁻¹] TL[N・m] PL[kW]

問題の図(出典: 令和5年度上期 第三種電気主任技術者試験 機械 問11/電気技術者試験センター)

図の出典:令和5年度上期 第三種電気主任技術者試験 機械 問11

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答え合わせ

正解は 2
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  • 2
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自信の3択

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解説

電験三種「機械」の「電動機応用」に関する問題(令和5年度上期 問11)。正答は(2)です。

【基本公式】減速機:nL=nm/g(gは減速比)。負荷トルクTL=Tm×g×η[N·m](η:効率)。軸入力PL=TL×ωL[kW]。

正答(2)「nL=143.8, TL=760, PL=11.4」の計算:

電動機:nm=1150min⁻¹, Tm=100N·m。減速機:g=8, η=0.95。

nL=nm/g=1150/8=143.75≒143.8 min⁻¹。

TL=Tm×g×η=100×8×0.95=760N·m。

PL=TL×ωL=TL×2π×nL/60=760×2π×(143.75/60)≒760×15.05≒11440W≒11.4kW。

(または: PL=Pm×η=Tm×ωm×η=100×(1150×2π/60)×0.95≒11440W)

【電動機応用(減速機)の解法と要点】(令和5年度上期 問11)

【基本公式・定義】

減速比g=8(速度を1/8に・トルクを8倍に)

nL=nm/g [min⁻¹]

TL=Tm×g×η [N·m](減速機効率η考慮)

PL=TL×ωL=TL×(2π×nL/60) [W]

【計算過程】

nm=1150 min⁻¹, Tm=100N·m, g=8, η=0.95

負荷回転速度:nL=1150/8=143.75≒143.8 min⁻¹

負荷トルク:TL=100×8×0.95=760 N·m

角速度:ωL=2π×143.75/60≒15.05 rad/s

軸入力:PL=760×15.05≒11440W≒11.4 kW

→選択肢(2)「nL=143.8, TL=760, PL=11.4」正答

【確認計算】

電動機出力:Pm=100×(2π×1150/60)=100×120.43≒12043W≒12.04kW

軸入力=電動機出力×効率:PL=12.043×0.95≒11.44kW≒11.4kW ✓

【電動機応用(減速機)の深層解析と電験三種合格戦略】(令和5年度上期 問11)

【核心論点と正答根拠】

nL=143.8min⁻¹, TL=760N·m, PL=11.4kW→選択肢(2)正答。

【減速機の種類と特性比較】

歯車減速機:高効率(η=96〜99%/段)・大トルク・精密位置制御。機械損=歯面摩擦+軸受摩擦。

ウォームギア:大減速比(1/10〜1/60/段)・自己制動性・η=50〜90%(低効率が欠点)。

タイミングベルト(同期ベルト):バックラッシュなし・電動機直接伝達・η≒98%。

遊星歯車:コンパクト・大減速比・高トルク密度→ロボット関節・自動車AT。

【電動機・減速機系の設計指針】

負荷慣性モーメントの換算:IL_converted=IL/g²(電動機軸換算)。

慣性モーメント整合:IL_converted≦(2〜5)Im(電動機の慣性モーメント)→加速応答設計。

回生制動:負荷を急停止させるとき→反転制動または回生制動で電動機保護。

【最新モータドライブシステム】

ダイレクトドライブ(DD):ギアなし→バックラッシュゼロ・摩擦損なし→精密ロボット・テーブル。

高トルク密度PMモータ:ギアレスエレベータ・風力発電機(直結DDG)。

電験二種:伝達系のダイナミクス(2質点系モデル・共振周波数)・速度制御ループ設計。

この問題の根拠出典:令和5年度上期 第三種電気主任技術者試験 機械(一般財団法人 電気技術者試験センター)
訂正の記録
  • 定期監査問題文の記号・単位と表の見出しを公式の問題どおりに補い、解説の計算値の誤りを直しました(正答は変更なし)。
出典と作り方

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和5年度上期 第三種電気主任技術者試験 機械(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-10-29)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。