問題
「教育・保育施設等における事故防止及び事故発生時の対応のためのガイドライン」の参考例に示された、市民による一次救命処置(BLS)に関する記述として、適切なものを一つ選びなさい。
【この問題について】
本問は、保育士試験(一般社団法人 全国保育士養成協議会 実施)の筆記試験科目「子どもの保健」の出題範囲に基づき、goukaku-navi.jp が独自に作成したオリジナル問題です。全国保育士養成協議会が作成した試験問題を転載・改変したものではありません。
※本サイトは一般社団法人 全国保育士養成協議会とは一切関係ありません。
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答え合わせ
- 1
- 2
- 3
- 4
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自信の3択
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解説
※この解説は goukaku-navi.jp が独自に作成したもので、一般社団法人 全国保育士養成協議会とは一切関係ありません。
正答は3です。胸骨圧迫は胸骨の下半分を、1分間あたり100~120回のテンポで圧迫し、小児の深さは胸の厚さの約1/3とされています。呼吸の確認は10秒以上かけず、反応の有無に迷ったときも119番通報します。小児用パッドがなければ成人用パッドで代用し、電気ショックの後は直ちに胸骨圧迫を再開します。
1 不適切 呼吸の確認には10秒以上かけないようにするとされています。市民救助者は気道確保をせずに胸と腹部の動きを見て、動きがなければ「呼吸なし」と判断し、判断に自信が持てない場合もただちに胸骨圧迫を始めます。
2 不適切 反応の有無について迷った場合も119番通報して通信指令員に相談するとされています。通報すれば、心停止の判断やCPRについて口頭指導を受けることができます。
3 適切 胸骨圧迫の部位は胸骨の下半分、テンポは1分間あたり100~120回で、小児における深さは胸の厚さの約1/3とされています(成人では約5cm、6cmを超えない)。
4 不適切 未就学の小児には小児用パッドを用いますが、小児用パッドがない場合には成人用パッドで代用するとされています。逆に、成人に小児用パッドを用いてはならないとされています。
5 不適切 電気ショック後は直ちに胸骨圧迫を再開するとされています。中断は最小にすることが求められます。
BLSの流れ 参考例は、倒れている人を見つけたときの手順を次のように示しています。周囲の安全を確認→肩を軽くたたきながら大声で呼びかけ、応答や仕草がなければ「反応なし」→大声で周囲の注意を喚起し、119番通報とAEDの手配を依頼→呼吸がないか異常な呼吸(死戦期呼吸)であれば、あるいは判断に自信が持てなければ心停止と判断して、ただちに胸骨圧迫を開始→AEDが到着したらすみやかに装着、という順です。CPRは胸骨圧迫から開始します。
胸骨圧迫の質 毎回の圧迫後には胸を完全に元の位置に戻し、圧迫の中断は最小にします。救助者が複数いる場合は、1~2分ごとを目安に役割を交代し、互いに部位・深さ・テンポを確認し合います。
人工呼吸 訓練を受けていない市民救助者は胸骨圧迫のみのCPRを行います。人工呼吸の技術と意思がある場合は、胸骨圧迫と人工呼吸を30:2の比で行い、とくに小児の心停止では人工呼吸を組み合わせたCPRが望ましいとされています。
AEDの扱い パッドは右前胸部と左側胸部に貼ります。解析中は傷病者に触れず、音声メッセージに従ってショックボタンを押し、その後は直ちに胸骨圧迫を再開します。救急隊等に引き継ぐまで続け、普段どおりの呼吸などが戻ればCPRを中止してよいものの、AEDの電源は切らずパッドは貼ったままにします。
紛らわしい点 肢1・肢5は「慎重に確認する」「待つ」という一見ていねいな行動ですが、どちらも胸骨圧迫の開始や再開を遅らせるため不適切です。救命処置では「迷ったら通報・迷ったら圧迫」が基本になります。
- 教育・保育施設等における事故防止及び事故発生時の対応のためのガイドラインこども家庭庁の公表ページ
出典と作り方
本問は合格ナビが作成したオリジナル問題です。保育士試験(一般社団法人 全国保育士養成協議会 実施)の筆記試験科目「子どもの保健」の出題範囲・保育所保育指針・関係法令に基づいて作っています。一般社団法人 全国保育士養成協議会が作成した試験問題を転載・改変したものではありません。根拠・出典:内閣府・文部科学省・厚生労働省「教育・保育施設等における事故防止及び事故発生時の対応のためのガイドライン【事故発生時の対応】~施設・事業者、地方自治体共通~」(平成28年3月・こども家庭庁ウェブサイト掲載)参考例「BLSのアルゴリズム」条文の原文は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で確認できます。法令・指針は令和8年4月1日時点の内容に基づきます。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・指針は改正されることがあるため、最新の内容は一般社団法人 全国保育士養成協議会の公式サイトや関係省庁の公表でご確認ください。本サイトは同協議会と一切関係ありません。
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