問題
Y保育所では、7月から5歳児クラスのプール活動を始める。プール活動・水遊びの安全管理について、「教育・保育施設等における事故防止及び事故発生時の対応のためのガイドライン」に照らして、最も適切なものを一つ選びなさい。
【この問題について】
本問は、保育士試験(一般社団法人 全国保育士養成協議会 実施)の筆記試験科目「子どもの保健」の出題範囲に基づき、goukaku-navi.jp が独自に作成したオリジナル問題です。全国保育士養成協議会が作成した試験問題を転載・改変したものではありません。
※本サイトは一般社団法人 全国保育士養成協議会とは一切関係ありません。
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答え合わせ
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自信の3択
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解説
※この解説は goukaku-navi.jp が独自に作成したもので、一般社団法人 全国保育士養成協議会とは一切関係ありません。
正答は3です。ガイドラインは、プール活動・水遊びの際に注意すべき点として「十分な監視体制の確保ができない場合については、プール活動の中止も選択肢とする」と示しています。プール活動・水遊びは重大事故が発生しやすい場面とされており、監視が手薄なまま活動を続けることは避けなければなりません。そのほかの選択肢は、監視と指導の兼務、動かない子どもの見落とし、時間に追われた活動、目線の固定など、ガイドラインが避けるよう求めている内容です。
1 不適切 ガイドラインは、監視体制の空白が生じないように「専ら監視を行う者とプール指導等を行う者を分けて配置し、また、その役割分担を明確にする」としています。また「監視者は監視に専念する」ことが示されており、指導との兼務は避けます。
2 不適切 「動かない子どもや不自然な動きをしている子どもを見つける」ことが監視のポイントとされています。動かない子どもを「休んでいる」と決めつけず、異変がないかを確かめる対象として見る必要があります。
3 適切 「十分な監視体制の確保ができない場合については、プール活動の中止も選択肢とする」と示されています。
4 不適切 ガイドラインは「時間的余裕をもってプール活動を行う」ことを挙げています。肢の「短時間で手早く進める」は、これと反対の進め方です。
5 不適切 「監視エリア全域をくまなく監視する」「規則的に目線を動かしながら監視する」ことが示されています。特定の子どもに目線を固定すると、他の場所の異変を見落とします。
ガイドラインの考え方 「教育・保育施設等における事故防止及び事故発生時の対応のためのガイドライン」は、重大事故が発生しやすい場面の一つとしてプール活動・水遊びを挙げ、次の3つの柱で対策を示しています。①監視体制の空白が生じないように、専ら監視を行う者とプール指導等を行う者を分けて配置し、役割分担を明確にする。②プール活動に関わる職員に対して、監視の際に見落としがちなリスクや注意すべきポイントについて事前教育を十分に行う。③職員等に対し、心肺蘇生法を始めとした応急手当等及び119番通報を含めた緊急事態への対応について教育の場を設け、緊急時の体制を整理・共有し、日常において実践的な訓練を行う。
注意すべきポイント(本問の各肢との対応) 監視者は監視に専念する(肢1)/監視エリア全域をくまなく監視する(肢5)/動かない子どもや不自然な動きをしている子どもを見つける(肢2)/規則的に目線を動かしながら監視する(肢5)/十分な監視体制の確保ができない場合については、プール活動の中止も選択肢とする(肢3)/時間的余裕をもってプール活動を行う(肢4)。本問の誤りの肢は、いずれもこれらのポイントの裏返しになっています。
紛らわしい点 肢5は「泳ぎが苦手な子どもから目を離さない」という一見よい配慮に見えますが、ガイドラインは特定の子どもへの集中ではなく、全域を規則的に見渡すことを求めています。また肢1のように人手不足を理由に兼務する発想は、ガイドラインの「中止も選択肢とする」という考え方と正反対です。
- 教育・保育施設等における事故防止及び事故発生時の対応のためのガイドラインこども家庭庁の公表ページ
出典と作り方
本問は合格ナビが作成したオリジナル問題です。保育士試験(一般社団法人 全国保育士養成協議会 実施)の筆記試験科目「子どもの保健」の出題範囲・保育所保育指針・関係法令に基づいて作っています。一般社団法人 全国保育士養成協議会が作成した試験問題を転載・改変したものではありません。根拠・出典:教育・保育施設等における事故防止及び事故発生時の対応のためのガイドライン【事故防止のための取組み】~施設・事業者向け~(平成28年3月)1(1)①イ プール活動・水遊び条文の原文は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で確認できます。法令・指針は令和8年4月1日時点の内容に基づきます。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・指針は改正されることがあるため、最新の内容は一般社団法人 全国保育士養成協議会の公式サイトや関係省庁の公表でご確認ください。本サイトは同協議会と一切関係ありません。
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