宅建の一問一答を、合格ナビの自作四択360問（選択肢1,440個）で無料で解く方法。分野別の問題数、○×の引っかけ5パターンを条文つきの自作例で示し、本試験と同じ四択50問の形式へ移る手順も確認できます。
目次
結論：宅建の本試験は四肢択一50問・2時間で、一問一答という出題形式はありません。一問一答は「四択のア〜エを、1つずつ○×で読む練習」として使えます。合格ナビには、自作の四択360問（選択肢1,440個）があり、登録なしで無料で解けます。分野は宅建業法140問・権利関係100問・法令上の制限60問・税その他60問です。
宅建の一問一答を、合格ナビの問題でどう使えばよいかをまとめます。分野別の問題数、○×で間違えやすい5つの型（条文つきの自作例）、一問一答から本試験の形式へ移る手順を扱います。暗記する数字の一覧は宅建の暗記一覧に分けています。
宅建の試験の形式と令和7年度の数字：四肢択一50問・2時間（登録講習修了者は45問）、毎年1回10月の第3日曜日。令和7年度は受験者245,462人・合格者45,821人・合格率18.7%・合格基準点50問中33点（登録講習修了者は45問中28点）。最終確認日：2026-10-04。出典：不動産適正取引推進機構 試験の概要・同 試験実施概況。
1. 一問一答・四択・本試験形式の違い
| 一問一答（○×） | 四択問題（合格ナビの問題） | 本試験の形式 | |
|---|---|---|---|
| 1問で答えること | 1つの記述の正誤 | 4つの記述から、問いに合う1つを選ぶ | 同じ（50問を2時間で） |
| 鍛えられること | 記述ごとの正誤の判断 | 選択肢を見比べて絞る力 | 時間配分を含めた解く力 |
| 弱点になりやすい点 | 他の選択肢と比べる練習ができない | 1問に4つの論点が入り、どこで間違えたか分かりにくい | — |
試験の方法は不動産適正取引推進機構 試験の概要によります。当サイトの360問はすべて四択で、1,440個の選択肢があります（2026-10-02 書き出しのデータを2026-10-04 に集計）。
2. 合格ナビで一問一答のように解く手順（登録不要）
問題ページには、次の機能があります（本番ページで2026-10-04 に確認）。
- 選択肢は、キーボードの1〜4で選べます。タップするとすぐに答え合わせができ、「答えだけ見る」も選べます
- 解説は、初級・標準・上級の3レベルがあり、「この問題の根拠」に条文と e-Gov の原文へのリンクがあります
- 答え合わせのあとに、「自信あり」「たまたま」「わからなかった」の3つから自信の度合いを選べます。記録は、登録なしで、その端末のブラウザに保存されます
一問一答のように使うなら、次の手順がおすすめです（当サイトの提案で、決まった正解はありません）。
- ①問題文を読み、答えを選ぶ前に、ア〜エを1つずつ「○（正しい）」「×（誤り）」「？」に分ける
- ②答えを選んで答え合わせをする。自分の○×の分け方と、正解を比べる
- ③ずれた選択肢は、解説と根拠条文で、どの語句で判断が分かれたかを確認する
- ④「？」にした選択肢と、「たまたま」を選んだ問題は、日を置いてもう一度解く
選択肢ごとに○×だけを返す画面は、当サイトにはありません。問題文が「誤っているもの」を問う場合、正解は誤った記述になる点に注意してください。
3. 分野別の使い方（業法・権利関係・法令上の制限・税その他）
当サイトの宅建の問題（360問）の分野ごとの問題数です。自作の論点別問題の数で、本試験の出題数ではありません。
| 分野 | 問題数 | 内訳（問題数） |
|---|---|---|
| 宅建業法 | 140問 | 宅建業の意味と免許15・宅建士の登録10・営業保証金11・媒介契約14・重要事項の説明15・37条書面15・8種制限14・報酬額15・業務上の規制16・監督処分15 |
| 権利関係 | 100問 | 民法総則14・物権16・債権20・借地借家法20・区分所有法20・不動産登記法10 |
| 法令上の制限 | 60問 | 都市計画法・建築基準法・農地法・国土利用計画法・盛土規制法など |
| 税その他 | 60問 | 不動産取得税12・固定資産税10・所得税（譲渡所得）8・登録免許税8・印紙税6・鑑定評価6・地価公示法5・統計4・景品表示法1 |
宅建業法：条文の語句と数字で○×が分かれる
宅建業法は、数字・期間・誰が何をするかで正誤が決まる記述が多い分野です。まず1つの条文（35条、37条、37条の2）に絞り、ア〜エを○×で読みます。
権利関係：「登記があるか」「誰に対して」を○×の前に確認する
民法・借地借家法は、事例の登場人物（A・B・C）の関係を図にしてから、記述ごとに○×を考えます。
法令上の制限：数字と地域の組み合わせを1つずつ
用途地域・建蔽率・建築確認など、地域や建物の種類ごとに数字が変わる記述です。条文の別表や数字は、法令上の制限の記事でまとめて確認できます。
税その他：誰が・いつの時点で、を○×で
税は、納税義務者・課税の主体・時点の記述が中心です。数字は年度で変わることがあるため、当サイトの問題は、問題ページの「法令の確認日」を見て使ってください。
4. ○×の引っかけ5つ（自作の例と条文）
次の6つの記述は、当サイトが作った例です（本試験の問題ではありません）。条文は e-Gov 法令検索で確認（2026-10-04 時点の現行条文）：宅地建物取引業法・民法。
| 記述（自作の例） | ○× | 根拠 | 引っかけの型 |
|---|---|---|---|
| 宅建業者が自ら売主となる売買で、事務所等以外の場所で買受けの申込みをした買主は、クーリング・オフができる旨を告げられた日から起算して8日を経過したときは、書面による申込みの撤回等ができなくなる | ○ | 宅建業法37条の2第1項1号 | — |
| 同じ場面で、申込みをした日から起算して8日を経過すると、申込みの撤回等ができなくなる | × | 同号（「告げられた日から起算」） | 起算点・数字のすり替え |
| 同じ場面で、買主が代金の全部を支払ったときは、引渡しを受けていなくても、申込みの撤回等はできなくなる | × | 同項2号（引渡しを受け、かつ代金の全部を支払） | 「かつ」の条件の片方だけ |
| 未成年者が法定代理人の同意を得ずにした法律行為は、その内容にかかわらず取り消すことができる | × | 民法5条1項ただし書・2項 | 例外を許さない言い方（「内容にかかわらず」） |
| 重要事項の説明は、宅建業者の代表者であれば、宅建士でなくても行うことができる | × | 宅建業法35条1項（「宅地建物取引士をして…説明をさせなければならない」） | 主語の入れ替え（宅建士→代表者） |
| 不動産の売買で所有権が移転した場合、売主と買主の間でも、登記がなければ所有権の移転を主張できない | × | 民法176条（当事者の意思表示のみで効力）・177条（登記がなければ「第三者に対抗」できない） | 当事者間と第三者の区別 |
各型の読み方は次のとおりです。
- 起算点・数字：期間や数字を覚えるだけでなく、「何の日から数えるか」までを条文の文言で確認します。37条の2第1項1号は「その告げられた日から起算して八日」と定めています
- 「かつ」の条件：2つの条件がつながる条文は、片方だけの記述が×になります。37条の2第1項2号は、引渡しを受けたことと、代金の全部を支払ったことの両方を求めています
- 例外を許さない言い方：民法5条1項には「単に権利を得、又は義務を免れる法律行為については、この限りでない」というただし書があります。「内容にかかわらず」「常に」「一切」といった言い方は、ただし書や例外があるかを確認します
- 主語の入れ替え：35条1項は、重要事項の説明を宅建業者が「宅地建物取引士をして」させると定めています。誰が行うのか（宅建士か、宅建業者か、代表者か）を確認します
- 当事者間と第三者：民法177条が登記を求めるのは「第三者に対抗する」場面です。当事者間は176条の意思表示のみで効力が生じます
同じ型は、次の問題でも確認できます。
5. 「のみ」「すべて」「常に」などの語を含む選択肢
当サイトの360問・1,440個の選択肢のうち、「のみ」「すべて」「常に」「一切」「いかなる」のいずれかを含む選択肢は161個です。そのうち、正解の選択肢は13個でした（誤りを問う問題では、正解は誤った記述です。2026-10-04 集計）。当サイトの自作問題での傾向で、本試験の傾向ではありません。
また、設問が「誤っているもの」「正しくないもの」などを問う問題は46問、「正しいもの」「適切なもの」などを問う問題は310問でした。設問の問い方を取り違えると、正誤の判断が合っていても答えが逆になります。
語句だけで○×を決めると、例外のある条文で間違えます。断定の語があったら、その条文にただし書や例外がないかを確認する、という使い方がおすすめです。
6. 一問一答から本試験の形式へ移る
本試験は四肢択一50問・2時間です。令和7年度の合格基準点は、50問中33点でした（登録講習修了者は45問中28点）。合格基準点は年度ごとに変わります。
一問一答で記述ごとの正誤を固めたあとは、四択の形式に戻し、次の練習をします（当サイトの提案です）。
- 選択肢を見比べて、「いちばん自信のある○」と「いちばん自信のある×」から絞る
- 1問ごとの時間を測る。本試験の2時間は、50問に対して1問あたり平均2.4分です（120分÷50問。当サイトの計算）
- 分野ごとの弱点は、宅建の弱点診断で確認する
勉強全体の流れは宅建の勉強の順番にあります。
7. 一問一答だけでは足りない点
- 他の選択肢と見比べて絞る練習は、四択の形式のほうが向いています（学習方法ごとの効果を示した公式資料はないため、当サイトの考え方です）
- 1つの記述の正誤が分かっても、「なぜその条文でそうなるのか」が分からないと、言い方を変えた記述で間違えます。根拠条文に戻って確認します
- 数字や税の記述は、試験年度の法令で変わることがあります。当サイトの問題ページには、「法令の確認日」を載せています
8. 合格ナビで確認できる範囲
合格ナビは、宅建の論点別問題・解説を提供しています。各問に3レベル解説（初心者・標準・上級）と根拠条文がついています。掲載の問題は、すべて当サイトの自作です。
著作権・正確性の方針：本サイトは一般財団法人 不動産適正取引推進機構（RETIO）と一切関係ありません。掲載問題は過去の試験問題の転載ではなく、出題範囲を参照した合格ナビ独自の自作問題（論点別問題）です。
よくある質問
Q宅建の一問一答は、本試験とどう違いますか？
本試験は四肢択一50問・2時間の筆記試験です（登録講習修了者は45問）。一問一答は、1つの記述が正しいか誤りかだけを答える練習で、四択のように他の選択肢と見比べる場面がありません。本記事では、四択問題のア〜エを1つずつ○×で読む使い方を紹介します。
Q合格ナビの問題で、一問一答のように解けますか？
合格ナビの問題は、すべて四択です（360問・選択肢1,440個）。選択肢ごとに○×だけを答える専用の画面はありません。ア〜エを自分で○×に分けて考えてから答え合わせをする使い方になります。答え合わせのあとは、3レベルの解説と根拠条文で、自分の○×とのずれを確認できます。
Q一問一答だけで宅建に合格できますか？
公式資料に、学習方法ごとの合格率を示した数字はないため、断定できません。確かなのは、本試験が四択50問で、令和7年度の合格基準点が50問中33点だったことです。一問一答で記述ごとの正誤を固めたあとは、本試験と同じ四択の形式で、選択肢を見比べる練習が必要になります。
Q○×問題で間違えやすいのは、どんな記述ですか？
本記事の例では、起算点や数字のすり替え、「かつ」でつながる条件の片方だけの記述、「内容にかかわらず」といった例外を許さない言い方、主語の入れ替え、当事者間と第三者の区別の5つを取り上げています。いずれも条文の文言で確認できる型です。
法令や試験の数字は、改正や年度で変わります。この記事の最終確認日は2026年10月4日です。申込みや合格基準は、必ず試験団体の公式情報で確かめてください。
